2010年3月17日の読売新聞インターネットコムニュースに、以下のような記事が掲載されました。
YOMIURI ONLINE(読売新聞)
従業員の在宅勤務、米企業の多くは消極的
Microsoft が実施した、米国36都市の従業員3600人を対象に実施した『Microsoft Telework』調査において、回答者の60%が、実際には遠隔勤務の方が生産性も高く効率的だと答えたそうです。
在宅勤務を正式に認める方針が存在しないと答えた従業員は59%
在宅勤務することに雇用主が協力的だと答えた従業員は46%
テレワークの普及率が高いアメリカでも、企業の多くは消極的だという結果です。
ですが、私自身はその結果を受け入れつつ日本のテレワークは違う方向に向かってほしいと考えています。詳しくは、以下の私の記事をご参考いただけるとうれしいです。
日経ネット ネット時評
■日本はテレワーク大国になれる!――米国視察で見えた確信と課題
田澤 由利(ワイズスタッフ代表取締役)