
テレワークは、「ICTを活用して、場所や時間にとらわれない働き方」。女性活躍、離職防止、生産性向上など、企業にさまざまなメリットをもたらします。
またテレワークは、「休む」のではなく「働く」ための施策です。制度さえ作れば、システムさえ用意すればいい、というものではありません。業務プロセスの改善(BPR)、社員の意識改革も含めて、さまざまな角度から、ステップを踏みつつ、取り組む必要があります。そして、企業におけるテレワークを成功させるには、「マネジメント」が重要です。
そんな思いを形にするため、2008年「テレワークマネジメント」という会社を設立しました。おかげさまで、企業のテレワーク導入支援(コンサルティング)はもちろん、国や地方自治体における事業の実施、政策・制度改革の提案まで、さまざまな形でテレワーク普及に取り組ませていただいています。
テレワークは「福利厚生」ではなく、「企業戦略」です。少子高齢化、労働者不足、経済状況の変化など、これからの時代を生き抜く企業の「戦略」としてのテレワークを提案、お手伝いして参ります。
株式会社テレワークマネジメント代表取締役 田澤由利
株式会社テレワークマネジメント代表取締役 兼 株式会社ワイズスタッフ代表取締役。
奈良県生まれ、北海道在住。上智大学卒業後、シャープ(株)でパソコンの商品企画を担当。フリーライターを経て、1998年、夫の転勤先であった北海道北見市で、在宅でもしっかり働ける会社を目指し、(株)ワイズスタッフを設立。2008年には、日本初のテレワーク専門のコンサルティング会社である(株)テレワークマネジメントを設立。民間企業へのテレワーク導入支援や、国や自治体のテレワーク普及事業等を広く行う。国土交通省国土審議会委員(推進部会・北海道開発分科会を含む)、総務省地域情報化アドバイザーなどを務め、行政機関の政策検討に幅広く携わっている。また、2023年より内閣府戦略的イノベーション創造プログラム(SIP)第3期「ポストコロナ時代の学び方・働き方を実現するプラットフォームの構築」にて、サブ課題C担当研究開発責任者を務める。
2015年 総務省 情報化促進貢献個人等表彰、2016年 厚生労働省 テレワーク推進企業等厚生労働大臣表彰(個人賞)、2020年 文部科学省 地方教育行政功労者表彰、2021年 第66回前島密賞、2024年北海道社会貢献賞(男女平等参画社会づくり功労者)を受賞。
著書に『在宅勤務が会社を救う』(2014年 東洋経済新報社)、『改訂版 テレワーク本質論』(2025年 幻冬舎、初版:2022年)。
また自らも、場所や時間に縛られない柔軟な働き方である「テレワーク」に関する講演や講義をするほか、ブログやFacebook、Youtube、note等で広く情報発信・普及活動を行っている。
価格 :990円
出版社:幻冬舎