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終了【GW限定】テレワークが日本を救う!8本+新作1本動画公開(5/12まで)|少子化対策/男性育休/ジョブ型/残業削減/介護/障がい者雇用/ハイブリッドワーク/経済対策

5分で解説!テレワークが日本を救う!~【GW限定】全8本+新作1本動画公開のご案内
https://www.youtube.com/watch?v=JIxK32ovlWg

テレワークの第一人者・田澤由利が代表を務める(株)テレワークマネジメントが、『少子化対策』『男性育休』『ジョブ型』『残業削減』『介護』『障がい者雇用』等をテーマに、テレワーク視点から掘り下げるセミナー動画を5/12(金)まで期間限定で公開いたします。(事前登録制・無料)

2023年年始より、少子化対策や男性育休、ジョブ型、残業削減、介護、障がい者雇用等、様々な日本の課題にテレワーク視点で迫るセミナーを全8回開催してまいりました。延べ参加者数は1,150名、満足度は平均98%と大変多くの方々にご好評いただきました。

この度、ポストコロナを迎えるなかでのゴールデンウイークにおいて、新しい働き方を模索し、情報収集を行っている方々に向けて、新たに収録した「ハイブリッドワーク下のコミュニケーション」をテーマとしたセミナーを加え、全9本のセミナーを5/12(金)まで期間限定で公開することといたしました。(事前登録制)

ぜひ自社の取組みや社会活動、行政の施策検討等にお役立てください。

ご視聴は無料です。お気軽にご登録ください。

【こんな方におすすめ】
テレワーク、ハイブリッドワークなど、ポストコロナに向けて新しい働き方にご興味のある方
少子化対策や経済対策等、社会問題への取組みヒントをお探しの方
経営者、人事担当者、管理職の方等

【ご視聴特典】

  • 全9本の「講演資料(配布版)」を視聴後アンケートにご回答いただいた皆様へ配布いたします。(開催時の配布資料と一部構成を変更しております。)
  • ご希望の方は、視聴後のアンケートにてコンサルタントへの個別相談(オンライン・無料)にお申込みいただけます。

企画概要・動画タイトル一覧

公開期間 5月12日(金)まで

視聴方法 Youtube(限定公開)
 ※視聴URLはお申し込み後の【登録完了】メール(自動返信)にてお知らせいたします。

視聴費 無料(要申込)

動画タイトル一覧(順不同)

    • 【新作】ハイブリッドワークの生産性向上はフェアなコミュニケーションにあり!
    • 少子化対策。経済支援だけでは不十分! ~子どもを産み育てやすいテレワークの在り方とは
    • 男性の育児休業におけるテレワークの有効性 ~休業中でも就業可能って、ご存じですか?
    • ジョブ型雇用とテレワークは相性がいいのか~日本の働き方と雇用の形を再整理
    • テレワーク時の残業代、増える?減る? ~中小も4月から60時間以上の残業代1.5倍へ
    • 就業継続のためのテレワークとは~隠れ介護と介護離職、現実と対策~
    • 障がい者雇用におけるテレワーク~法定雇用率2.7%時代へ備える!
    • ハイブリッドワークの生産性向上ノウハウ~会議・研修、ホウレンソウから飲み会まで
    • 日本経済に寄与するテレワークとは ~ハイブリッドワークの落とし穴~

お申込み方法

 本ページ下部の申込フォームよりお申込みください。
 お申し込み後に自動返信される【登録完了】メールにて、視聴URLをご案内いたします。

登壇者

1962年奈良県生まれ。北海道北見市在住。上智大学卒業後、シャープ(株)に入社。出産と夫の転勤により退職後、在宅でのフリーライター経験を経て、1998年 (株)ワイズスタッフを設立し全国各地110人のスタッフと在宅で業務可能な「ネットオフィス」を実践。2008年には(株)テレワークマネジメントを設立。企業の在宅勤務導入支援、国や自治体のテレワーク普及事業等を広く実施している。全国各地でのべ250回以上講演を行うほか、SNS等を通じたテレワークの情報発信も積極的に行っている。
総務省 地域情報化アドバイザー、内閣官房 地方創生テレワークに推進に向けた検討会議、総務省「ポストコロナ」時代におけるテレワーク定着アドバイザリーボード、経産省 IoT/AI時代に対応した地域課題解決のための検討会議、国土交通省 国土審議会などのメンバー。上智大学 非常勤講師。
平成28年度「テレワーク推進企業厚生労働大臣表彰(輝くテレワーク賞)」を受賞。
著書に『テレワークの本質論』(幻冬舎)、『在宅勤務(テレワーク)が会社を救う』(東洋経済新報社)がある。

主催企業

株式会社テレワークマネジメントは、2008年「テレワークの普及」を目的に設立しました。
テレワークの普及により、いつでも、どこにいても、柔軟に働ける社会の実現を目指し、企業等へのテレワークコンサルティングをはじめとする各種サービスを提供しています。

テレワークマネジメント企業情報

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▼テレワークマネジメントGW期間中の営業について