昨年末にご案内させていただいた『テレワークで日本を救う10の提言』オンラインセミナーでは大変多くの高評価をいただきました。
セミナー後のアンケートでは、「もっと詳しく聞きたい」というご要望を多くいただいたため、緊急企画として、『経済』と『介護』2つのテーマを掘り下げるセミナーを二日連続で開催いたします！！
※本ページで両方のセミナーにお申込みいただけます。
終了しました。多数のご参加ありがとうございました。
開催概要・プログラム
ポストコロナがいよいよ見え、コロナ禍前の暮らしに徐々に戻りつつある
今、働き方もテレワークから出社メインに戻る企業が増えています。
感染対策として急速に広まったテレワークですが、本来は人材確保、生産
性向上、コスト削減等、企業にとって様々な経営メリットを生み出します。
昨今では管理職世代の介護離職も増え、企業の人手不足はさらに深刻化
しています。
このままコロナの収束と共にテレワークをやめてしまうのは、
企業にとって大きな損失にもつながりかねません。
オンラインセミナーでは、両日ともに、最新情報や実例を交えながら、
田澤由利がわかりやすく丁寧に各テーマを解説いたします。
急な開催のため、ご都合のつかない方のために、録画のご案内をいたします。
日時 2022年1月10日 (火)、11日(水) 12:00〜12:45（開場 11:50）
会場 オンライン開催（※後日、録画視聴も可）
参加費 無料（要申込）
開催テーマ
- 1/10(火)
日本経済に寄与するテレワークとは～ハイブリッドワークの落とし穴～ - 1/11(水)
就業継続のためのテレワークとは～隠れ介護と介護離職、現実と対策～
プログラム
12:00-12:45 田澤由利による講演
※講演内容へのご質問は視聴後のアンケートにて承ります。後日、回答を視聴者限定で公開いたします。
登壇者
株式会社テレワークマネジメント 代表取締役 田澤 由利
1962年奈良県生まれ。北海道北見市在住。上智大学卒業後、シャープ(株)に入社。出産と夫の転勤により退職後、在宅でのフリーライター経験を経て、1998年 (株)ワイズスタッフを設立し全国各地110人のスタッフと在宅で業務可能な「ネットオフィス」を実践。2008年には(株)テレワークマネジメントを設立。企業の在宅勤務導入支援、国や自治体のテレワーク普及事業等を広く実施している。全国各地でのべ250回以上講演を行うほか、SNS等を通じたテレワークの情報発信も積極的に行っている。
総務省 地域情報化アドバイザー、内閣官房 地方創生テレワークに推進に向けた検討会議、総務省「ポストコロナ」時代におけるテレワーク定着アドバイザリーボード、経産省 IoT/AI時代に対応した地域課題解決のための検討会議、国土交通省 国土審議会などのメンバー。上智大学 非常勤講師。
平成28年度「テレワーク推進企業厚生労働大臣表彰（輝くテレワーク賞）」を受賞。
著書に『テレワークの本質論』（幻冬舎）、『在宅勤務（テレワーク）が会社を救う』（東洋経済新報社）がある。
主催企業
株式会社テレワークマネジメントは、2008年「テレワークの普及」を目的に設立しました。
テレワークの普及により、いつでも、どこにいても、柔軟に働ける社会の実現を目指し、企業等へのテレワークコンサルティングをはじめとする各種サービスを提供しています。
終了しました。多数のご参加ありがとうございました。
