7月16日、日本生産性本部のウェブサイトに第6回「働く人の意識調査」が掲載されました。
調査結果では、テレワーク実施率は2割程度で推移しているものの、オフィス回帰が進んでおり、「テレワーク疲れ」を注視する必要があると伝えています。
また、兼業・副業やメンバーシップ型／ジョブ型に対する意向を深掘りする設問では、兼業・副業は、新たな発想や視野拡大、スキル取得、本業の魅力を再認識するなどポジティブに捉えられているとのこと。
メンバーシップ型／ジョブ型については、雇用者の意識と企業がジョブ型雇用人材に求める専門性との間には齟齬があり、制度導入までには十分な意思疎通の必要性が示唆されたということです。
第6回 働く人の意識調査 ポストコロナの社会・経済変化に懐疑的、コロナ以前に回帰か 「テレワーク疲れ」に注視を（2021年7月16日 公益財団法人 日本生産性本部）
