2018年12月16日付日本経済新聞の記事。がんや心臓疾患などで長期の治療が必要で入院した患者千人の8割が、その期間中に仕事の連絡や調整など「職場に関連する対応」を取った経験があることが厚生労働省の初の大規模調査で分かったとのこと。調査では、入院や通院の経験がある人の4割が、職場から離れた場所で働くテレワーク制度の活用を望むと答えているそうです。
（2018/12/16付 日本経済新聞）
一方で、調査対象の2割弱が、「療養に専念すべき」「他の患者に迷惑を掛ける恐れがある」などの理由で病院では職場に関連した対応を控えた方が良いとしています。
がん患者らが治療と並行して仕事に関わるケースが多い実態を踏まえ、国や企業には環境整備や心身の負担軽減に向けた取り組みが求められます。
