最新号 PRESIDENT 2012年1.16号に、パク・ジョアン・スックチャ氏による『「在宅勤務」導入率42％の米国にみる3つの効用』という記事が掲載されました。
記事では、「テレワーク」(在宅勤務)について、アメリカでの導入状況を紹介。アメリカでは、在宅勤務制度の利用者の6割が男性であり、さらには管理職や専門職の社員が多いとのこと。在宅勤務というと「育児や介護のための福利厚生」のイメージが強くありますが、筆者はそうではないと言い切り、「企業の発展・維持に様々なメリットをもたらす戦力的な人事制度」としています。
また、在宅勤務制度をどのようにすれば仕事の成果につなげることができるか、「在宅勤務は、週1～2回が適切」、「自己管理能力のある人のみ在宅勤務を許可する」等、筆者の意見が述べられています。
（2012/2/17追加情報）
2012年2月16日付、YAHOO JAPAN!ニュースにも掲載されましたので、ご報告いたします。
「在宅勤務」導入率42％の米国にみる3つの効用
