2011/6/30付、日本経済新聞の記事を紹介します。
働き方を問う 節電で変わる現場
(上)広がる在宅勤務・短時間労働 生産性の向上探る
(日本経済新聞 2011年6月30日)
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節電のため、多くの企業が多様な働き方を検討・実施している今夏、これをきっかけに労働慣行が変わる可能性に触れつつ、企業が生産性を高めるきっかけにできるかという課題を提示している記事です。
記事では、この夏在宅勤務制度による節電対策を実施している、NTTグループ、ネクスティア生命保険、ベネッセコーポレーションの例が紹介されています。
働く場所や時間が多様化する中で、どのように生産性を維持するかという企業の悩みに対して、記事内で引用されている、米国の経営学者 チェスター・バーナードが定義した、「組織が成立する要件」(※)がそろえば、分散型労働でも集団としての能力を発揮できるという考え方に同感です。
※組織が成立する要件=(1)共通の目的、(2)協同意欲、(3)コミュニケーション