2011/6/28付の日本経済新聞「経済教室」の記事を紹介します。
（下）生活・働き方 変えてみる
四元正弘 電通総研ヒューマン・インサイト部長
「標準志向」から脱却 労働環境整備へ社会実験
(日本経済新聞 2011年6月28日)
＃全文を読むには会員登録が必要です。
この夏節電対策として検討・導入されている、サマータイム制度によるタイムシフト、休日シフト、在宅勤務へのシフトという３つのシフトがもたらす生活者の変化を概観し、節電対策がこれまでの日本の生活様式や働き方を抜本的に変える千載一遇のチャンスになるだろうと予測している記事です。
在宅勤務へのシフトについては、他２つのシフトに比べて生活様式や働き方に与える影響が大きく、それゆえに実現に向けた課題が多いとのこと。
なかでも、情報セキュリティーへの懸念よりも、オフィスと同等の労働生産性を維持することが難しいといい、「残念ながら人間は人目がなければサボりがちな生き物。業務目標の明確化や成果評価の公正化を期する人事管理が確保されてこそ、在宅勤務は初めて成立するものだ。」とし、在宅勤務をすすめるには労働生産性の維持がカギとなると述べられています。
四元氏の意見に同感です。
