ネットマーケティングを展開する株式会社アイシェアが、被災地を除くインターネットユーザーに、「在宅勤務できる環境は“必要”」かどうか調査を行った結果が公表されています。(非在宅勤務の有職者、男女670名の回答を集計。調査期間は2011年4月8日～11日。)
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在宅で業務対応ができる環境を持っているか。
「持っている」：21.2％
「持っていない」：78.8％
災害発生時でも、在宅で業務対応ができる環境は必要だと思うか。
「絶対必要だと思う」：12.2％
「絶対ではないが必要だと思う」：69.4％ 合計81.6％が『必要だと思う』と回答。
「まったく必要ないと思う」：18.4％。
また、在宅勤務ができる環境を「持っている」人のうち、在宅勤務ができる環境は『必要だと思う』かと答えた人は97.2％で、在宅勤務ができる環境を「持っている」人はその必要性を強く実感しているよう。一方、その環境を「持っていない」人でも77.5％が『必要だと思う』としている。
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調査結果の最後には、「企業では社員が在宅勤務できるような環境の整備が必要となってくるかもしれない」と述べられています。
