2019年9月9日台風15号の関東縦断により、会社に向かおうとする人々で駅は大混乱に陥りましたが、一方で、在宅勤務に切り替えて通常通り業務を行う企業もあり、災害時に強いテレワークの利点が改めて浮き彫りになりました。以下に関連記事をまとめています。
●台風回避、模索の途中 「計画運休」再開ずれ込み、大混雑（2019年9月10日付 朝日新聞）
ＪＲ東日本によると、倒木などの影響で再開時間の変更が相次ぎ、予定通り再開できたのは数線区にとどまったということです。記事では、事前に社員にテレワークの推奨や、工場の操業休止の通知を出し、混乱を回避した企業の事例を紹介しています。
●勤務先に向かう必要ある？ 上司が指示せず ネットで不満の声（2019年9月9日付 NHK NEWS WEB）
台風15号の影響で交通網が大きく乱れた中、ネット上では、勤務先に向かう必要があるのか上司が明確な指示を出さず、「各自で判断するように」と従業員に判断を委ねる対応に不満の声が相次いでいます。
●「出社に及ばず」 台風にも強いテレワーク企業（2019年9月9日付 日本経済新聞）
都心の駅での混乱をよそに、テレワーク先進企業は無理な出勤を控えるように事前に注意喚起し、社員も在宅勤務に切り替えて対応した事例を紹介しています。会社は日常業務が滞ることもなく、社員は通勤で疲弊することもない。オフィスに縛られずに働くテレワークの利点が改めて浮き彫りになりました。
●勤勉な国民性と、利便性の向上により、災害に弱くなる日本の通勤事情。テレワーク導入が鍵（2019年9月9日付 yahoo!JAPANニュース）
国士館大学経営学部非常勤講師クラウドセキュリティアナリストの大元隆志氏の論考。「自然災害時の対策としてだけでなく、今回以上の交通混乱が予想される東京オリンピック開催時対策として、テレワーク環境を整備しては」と提言されています。
