災害時のテレワーク

【新聞記事】日経産業新聞「通勤困難 解消には テレワーク有効」

3月16日日経産業新聞、一面にテレワークの記事が掲載されました。

日経産業新聞
企業、「在宅勤務」など対応  通勤困難 解消には テレワーク有効

計画停電により、駅のホームへの入場規制のため長い列ができている写真を掲載。
通勤ラッシュに伴う社員の体力消耗やストレスを避けるため、自宅など会社以外の場所で働くテレワークが改めて注目されそうだ」と述べられています。

また、テレワーク導入で企業が注意すべき点として、「勤務時間や健康の管理」「余震などの際の安否確認」「情報の安全性確保」「計画停電への対応」などがあげられています。

記事では、日本テレワーク協会からのコメントや、社員の大半がテレワークで勤務するクエスト・コンピュータや、プライスウォーターハウスクーパーズの人事・労務管理担当者のコメントも掲載されています。