『日本労働研究雑誌』2012年10月号（No.627）に佐藤彰男「テレワークと『職場』の変容」が掲載されました。
この論文では、以下の三つが指摘されています。
（1）企業等が在宅勤務を導入する場合の主要な目的は、ワークライフ・バランスの改善であったが、東日本震災後は、事業継続、節電へと変化しました。
（2）モバイルワーク従事者は、自宅で長時間の業務を行なっています。
（3）かつて翻訳等の高度な専門技術を要する作業に従事していた在宅ワーカーたちは、比較的高い水準の報酬を受けていました。しかし、入札制を採用する在宅ワーク・エージェントの登場により、在宅ワークの報酬は、際限なく下落する傾向がみられます。
最後に、このような変化を正確に把握するために、綿密な調査研究を慎重に蓄積していくことが、喫緊の課題といえると主張しています。
