日本経済新聞(2011/5/1)に掲載された、論説委員 関口和一氏の記名記事をご紹介します。
日本経済新聞
震災が問う情報管理 急がれるクラウドの活用 論説委員 関口和一
＃全文を読むには会員登録が必要です。
東日本大震災で我々が実感した「情報管理の大切さ」から、クラウドコンピューティングの必要性について述べられています。
被災地のガレキから写真を探し出す「思い出探し隊」、水没したパソコンからデータを取り出してほしいという依頼が相次ぐデータ復旧会社、岩手県のHPにアクセスが集中したときに手を差し伸べたクラウド事業者・・・。クラウドの有用性を紹介しつつ、震災後に在宅勤務を実施した日本ユニシスを例に、クラウドを活用した働き方「テレワーク」の話に至ります。アメリカの大停電やカナダ政府の事例を上げつつ、日本のテレワークが足踏み状態であることも指摘。そして、私、田澤由利からのメッセージも紹介いただきました。
(引用始まり)================ 日本経済新聞(2011/5/1)
企業にテレワークを指導する田澤由利さんは「今回の震災は企業が社員の働き方を見直すチャンス」だと指摘する。クラウド技術を使いこなすには、経営トップの意識改革や社内規制の見直しが必要だと訴える。
例えば報告中心の社内会議やノートパソコンの持ち出し禁止令などだ。ビデオ会議など便利なツールをパソコンに入れれば、ネットでも十分な意思疎通ができる環境が整うと話す。
(引用終わり)================
そして記事は、ソニーで起きた情報流出問題など、ネットの危険性にも触れつつ、クラウドを今後の復興にどう活用するかが、重要課題であると、締めくくっています。
自分のメッセージを紹介いただいているから、というわけではなく、
今回の大震災から得た、ネットの役割と課題、方向性をわかりやすく、かつ、的確に伝える、素晴らしい記名記事だと思います。
日本経済新聞 論説委員 関口和一氏に、心から感謝の意を表します。
