5/06、日経産業新聞に、在宅勤務の記事が掲載されました。
日経産業新聞
在宅勤務普及へＩＴ進化、使い勝手やセキュリティー、機能拡充急ピッチ。
記事の概要は、
テレワーク(在宅勤務)制度の普及に伴い、自宅でも社内と大差なく業務ができるＩＴ（情報技術）インフラの機能拡充が急ピッチで進んでいる
というものです。
例として、ＮＥＣ、日本IBM、松下電器産業のテレワークにおけるツールを紹介しています。
・ＮＥＣはオフィスで働く同僚の在席状況を自宅で確認できるシステムを導入した
・日本ＩＢＭの社員間では、社内チャットツールを在宅勤務者の有効な連絡手段と位置づける
・松下電器産業は、今年度から、一部の社員に自宅用として「シンクライアント」の貸与を始める
私が気になったのは、ＮＥＣの紹介部分の以下。
どの社員に対しても多様な働き方を可能にしながら、会社全体の業務の生産性を落とさない。一見矛盾する課題を克服するため、「どこにいてもオフィスと同じ業務環境を実現できるＩＴインフラが必要」という。
私もまさにその意見です。「テレワークのためだけ」にIT環境を整えるのではなく、「どこにいても通常通りの仕事ができる」IT環境を整えることで、結果として、本当の意味でのテレワークが実現すると思っています。
もう１つ。日本IBMの紹介部分の以下。
外資系企業のため、海外の外国人社員と英語でやりとりすることが頻繁にある。その際、「言葉の解釈の食い違いを防ぐため、口頭（電話）より文書（チャット）を使う社員も多い」（日本ＩＢＭ）という。
こちらも同意です！（手間をかけてでも）「文章」にすることで、業務上の食い違いを削減することができます。これは、海外とのやりとりに限らず、また、テレワークに限らず、企業のＩＴ化において、とても重要だと思います。
ちなみに、弊社では「業務のコミュニケーション」ツールとして、チャットではなく、メールをベースに自社開発したツール「Pro.メール2.0」を利用しています。（ちょっと宣伝モードですみません）
